健康で働き続けられるサポートとは

厚生労働省の調査では、うつ病で休職した47.1％は５年以内に再休職をしています。更に休職期間も初回では平均107日に対して、再休職では平均157日と長くなる傾向が分かりました（平成二十八年度労災疾病臨床研究事業費補助金「主治医と産業医の連携に関する有効な手法の提案に関する研究」）。

しかし、実は「失敗しない復職支援のコツ」をつかめば、再休職率をぐっと抑えることができます。今回は、健康で働き続けられるための復職支援についてまとめます。

病気や怪我で職場を休むこと

「俺は死んでも会社は休まんぞ！」（既に矛盾が出ていますが…）などと思っていた方々でも、コロナ禍においては、いつ、だれが休まないといけなくなるか本当に分からないという感覚が出てきたのではないでしょうか。

特にうつ病などのいわゆる精神疾患での休職は、長期に渡る場合がある上にどこまで回復すれば復職できるのか、休職中にどう対応したらよいのか、周囲も本人も分かりにくいという傾向があるようです。

勿論まずは休職に至らないために職場全体でメンタルヘルスに取り組む必要はあります。

ただ、いくら注意をしていても100％大丈夫ということは難しいです。休職者がよい状態で復職を果たすことが出来るというのは、職場全体の安心感にも繋がりますし、マンパワーが少しでも早く回復することは、職場全体の余裕にも繋がります。

うつ病などの病気はまだ「特別なもの」と誤解されていることが多いものですが「自分に限ってなるとは思っていなかった」というワードは、聞きあきるほど聞いてきました。老後の問題と同じで「自分もいつかはなるもの」というくらいの危機感を持って、この問題をみんなで考えていけるといいのではないかなと感じています。

復職支援とは？

復職がスムーズにいくという事だけが復職支援ではありません。前述したとおり、再休職率も高いものですので、「健康で働き続けられるように」支援することが、本当の復職支援になります。

また、復職支援は、職場復帰をしてから始まるのではありません。実は休職を決定するところから復職支援は始まっています。「休職前」「休職中」「復職後」の支援を行うことで、「健康で働き続けられる」職場を作っていきましょう。

「復職後」の復職支援の具体策

まず復職時期についてですが、勿論本人の体調も大事ですが、職場の環境も無視できません。繁忙期などに重なってしまうと、本人に対応できる人がおらず、孤立感を生んだり、逆に復職直後から過度に仕事をさせてしまい、再び弱らせてしまう場合があります。復職後は仕事が全くない状態でその場にいないといけないことも苦痛ですし、過度な責任を持つ仕事も過負担になります。資料の整理や、休んでいた間の仕事についてのまとめ、本人が行ったことのある補助的な業務など仕事を準備しておくと望ましいです。

また、復職後は復職前と同じように頑張ろうとする人も多いのですが、再発のリスクも考えて、休職前とは違う働き方をするようにアドバイスをする必要があります。

精神的な病と言われるものは、生活習慣病と同様に考えたほうがよいと言われています。

例えば、生活習慣病は服薬や生活指導によって改善されても、再び薬を止めて暴飲暴食をはじめたら、再度悪い状態に戻りますよね？うつ病なども同じです。一度薬や休養で脳の状態を回復させても、また同じような無理をしてしまえばもとの悪い状態に戻ってしまいます。

どうすれば一番よい状態をキープできるか、休職中に考えて復職後に実行し、試行錯誤しながら「健康で働き続ける」工夫をしていく必要があります。本人もですが、周囲もそのことについてきちんと理解を持つことで、会社全体の健康度も上げることが出来るでしょう。

復職後の支援としては、会社規定に合せて（時短勤務の有無や、勤務延長の基準等）復職者が体調のキープ、職能の回復がはかれているかを本人が主観的に、そして周囲が客観的に判断していく必要があります。

そのための方法として以下のものがあげられます

①本人の記録

まずは自分で自分を振り返ってもらいます。振り返りの内容は、本人さんの気になる症状などによって変えていく必要があると思いますが、基本的なものとしては

□眠れているか

□食欲に問題はないか

□日中の眠気はないか

□気分の波は大きくないか

□遅刻・欠勤なく会社の規定通りに出勤出来ているか

□不安なこと、困ったことがあれば周囲に相談や質問が出来ているか

□集中力はどのくらい持続出来ているか

などの確認が出来るとよいと思われます。

②上司との面談

本人が出来ていると思っても出来ていないこと、逆に本人が不安に思っているが、周囲から見れば十分に出来ていることなど、差があることがあります。その差が広がると「なんでもう出来ているのに、もっと責任のある仕事を任せてくれないんだ！」とか「私はまだまだなのに、仕事をまた振られてしまった。失敗するに違いない。どうしよう」などという本人の思いに繋がり、再休職につながりかねません。

また、周囲が思っていることが正しくて、本人が思っていることが一概に間違っているとも限りません。

例えば、出来ていないと周囲が思っていても、その仕事自体の負担が実は細かく見てみると大きかったり、または本人が元々苦手なものであった場合や、出来てそうに見えるものでも、実は本人がこっそり家に持ち帰って隠れ残業をしている場合なども考えられます。

頭ごなしに決めつけることはなく、具体的に「ここはこの程度出来ているので、出来ているように思う」「ここは、時間内にこの数しか出来ていないので、まだきついのではないかと思う」など、具体的に観察した情報を伝え、本人がどう考えているかとすり合わせてみてください。

そうすることで、復職のスピードが速すぎたなら、本人の納得の元に少し速度を落としたり、本人の怖がり過ぎなら適度に後押しすることが出来ます。

③社内産業スタッフとの面談

上司、または学校の先生もですが、責任感が強い方ほど「自分の部下や生徒なんだから自分が全て対応しなければならない！」と思う方もおられますが、やはり専門スタッフはそのことに特化した知識や経験がありますので、お任せしたほうがよいことも多いです。

また、上司には上司の役割があり、専門スタッフには専門スタッフの役割があります。どちらも同一人物がこなそうとすると、やっている側が完璧にこなせていたとしても、受けては混乱する場合があります。

仕事の面で指導してくれたり、見守ってくれる人に対して好感を持つからこそ、「少し眠れないくらいで弱音を吐いてはいけない」となり、気が付かないうちに再び重症化することもあります。

関係が良好であったとしても、仕事面とメンタルヘルスも含めた健康面に関してのフォローは別の方が分担して行ったほうがよいでしょう。

④社外の専門家の活用

社内専門家と社外専門家、どちらにも使用するメリット、デメリットがあります。

社内専門家のメリットとデメリットは

メリット

即座に対応できやすい。上司との連携も図りやすい。社風なども理解できているので、相談内容が理解しやすい。ある程度の権限がある場合には、どの従業員にもメリットになる環境調整を図りやすい。

デメリット

相談者側が「人事的に不利益を得てしまうのでは」と思い（実際そうでなくても）本当のことが言いにくい。

というところです。なんだ、メリットが多くて、デメリット１つだけじゃないか！全く問題ない！と思われたかもしれませんが、相談者が本当のことを言わないというのは、メリットも活かせなくなるので、かなりの痛手があるデメリットです。

社外専門家の活用のメリットは、逆に外部組織なので、相談者が本当のことを話しやすいということが一番大きいでしょう。また、意外なところでは、その会社を外部から見ているので、内部からは分からない改善のチャンスが見える場合もあります。

ですので、すべて外部専門家の私たちにお任せください！！と立場上は言いたいところですが、やはり社内専門家のメリットは誠に残念ながら？とても大きなものです。

そこを踏まえると、内部も外部も連携を図りながら活用するということが、一番よい選択肢でしょう。

なかなかどちらもという余裕はないよ…という場合には、内部専門家を入れて、外部専門家については情報を企業で把握し、相談者に勧める方法や、外部専門家に自分たちの必要だと思われるサービスだけピンポイントに頼み、労務課などが連携を図っていくという方法もあります。

限られた人材や資金でも、できることは何かあります。その中で、一番何が効果的かなどの相談も、専門家にしていただけるとよいかと思います。

まとめ

健康で働き続けていく、それはきっと働く万人にとっての願いなのではないでしょうか。

しかし、健康でいるうちはそれが「当たり前」で、幸せなこととも感じていないでしょう。

「当たり前」が崩れたときに、あー、しまったあの時は凄く幸せだったんだとようやく気が付いたりします。本来は崩れる前に気が付けばよいのですが、人間って、なかなか不器用に出来ているので、そこが難しいことが多いです。

休職者が復職していく姿。これを自分のこととして自分の状態はどうかを確認できるかどうかで大きく変わっていく部分もあるでしょう。また、復職者をよい形で応援出来れば、自分が万が一のことがあっても、こういった風にして回復出来ていくんだ、と安心感やモチベーションにも繋がるでしょう。

復職支援は、休職者のためのものだけではなく、全ての従業員、または企業のためのものなのだと思います。